トップページ   ようこそ 工房すみれ ログハウス 建築記録(1) 建設記録(2) 山小屋 建設記録     田舎暮らし  物件  ログハウス 山荘 山小屋  民家  土地 ｱﾄﾘｴ向き 賃貸     留意事項 法律基礎�@ 法律基礎�A 法律基礎�B  物件評価         農業 林業  東吉野林業       しょう	電気は生活に欠かせない。絶対に必要・・・ 　　　ただ、すべての電源には、すべて難がある。 　　　　　もっと、もっと叡智が必要だ。 （１）電気は生活に欠かせない 　　生活水準の向上にともなって、快適な生活が求められ、冷暖房をはじめ 　として、家庭、企業などにおける電気の役割はますます大きくなってきて 　います。またコンピュータや通信など、ＩＴ革新による高度情報化社会の到来で、 　産業、生活のあらゆる分野で、電気は、無くてはならないものとなって 　きています。 　　２０１１年に発生した東日本大震災で、東京電力福島第一原子力発電所 　での考えられない未曾有の大事故は、世界中の人々に、「電気の重要性」に 　ついて「真面目に考えさせる」ことにつながりました。 （２）すべての電源には、難がある。 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　エネｷﾞ―白書２０１７のデータによる 　　上のグラフから 　　�@水力主導　　1952年（昭和２７）〜1970年（昭和４５年） 　　�A石油主導　　197１年（昭和４６年）〜1974年（昭和４９年） 　　�B石油主導から石炭・ＬＮＧ・原子力主導 　　　　　　　　　　　1975年（昭和５０年）〜2010年（平成２２年） 　　�CＬＮＧ・石炭主導 　　　　　　　　　　　2011年（平成２３年）〜現在 　　　　＊日本の電力会社（１０社）の、電源に占める石炭火力発電の割合は 　　　　　平均３０％程度だが、中国電力では、倍の６０％弱程度となっており 　　　　　驚くほど高く、環境省が、2018年11月着工、1922年稼働予定の石炭 　　　　　火力発電所の増設計画に対して、所管の経済産業省に意見書を 　　　　　提出するまでになっている。　　（2018,1,12　日本経済新聞） 　〇水力　1960年代までは、水力発電が日本の主要電源だったが 　　1975年に落差日本最大の黒部ダムが完成した頃から発電量に大きな 　　変化がない。自然エネルギーとしては望ましいが、ダム建設時の莫大な 　　コストと水没による社会・環境コストが大きく、また、かっての「脱ダム宣言」 　　や「八ﾂ場ダム」での建設反対運動などの経緯からして、これからは大きな 　　割合を占めることはないと思われます。　　　　　　　　　　　　　　 　〇石油火力　高度成長期の1960年から1973年にかけて、急速に原油の 　　　輸入量が増えています。発電所建設コストの低い火力発電所の建設 　　　ラッシュが起き、その原料として原油が使用されています。 　　　　同時にマイカー時代の到来で、原油をガソリンに回す必要もでてきて 　　　世界的にも「石炭利用拡大」に向けた動きなどから石油火力発電の 　　　新設禁止、既存の石油火力発電所を石炭・ＬＮＧ火力発電へ転換 　　　することが促進されています。 　　　　＊関電、和歌山海南発電所は1970年に運転開始の古い石油火力 　　　　　だが、発電コストが石炭、LNG、原子力と比べて２〜４倍になって 　　　　　いるとのこと。３月中旬以降に福井大飯原子力発電所の３〜３号機 　　　　　の再稼働の目途がたったため、海南の１〜３号機の運転休止を 　　　　　継続する予定。（日経2018，3，2号） 　〇石炭・ＬＮＧ 　　　現在では石炭はほぼ１００％、輸入石炭となっています。かっては 　　日本は石炭大国でしたが、安価な海外石炭に押され、国内石炭は 　　競争力を失い、その後、炭鉱の閉山が相次ぎ（下記写真�F軍艦島） 　　現在では、釧路炭鉱が国内唯一の坑内掘り炭鉱となっている。 　　　ＬＮＧは都市ガスとして使われているのは全体の３０％程度で、 　　ほとんどのガス燃料は、火力発電のための燃料として使われています。 　〇原子力 　　2011年（平成23年）3月11日、東日本大震災に起因した、福島第一原子力 　　発電所での１〜４号機の炉心溶融や、建屋爆発事故などが連続して 　　発生し、1986年のチェルノブイリ原子力発電所事故と同じ、レベル７に 　　分類される重大事故の発生は、世界に大きな衝撃を与えるととも、いくら 　　「安全対策」を講じても、絶対に安全とはいえないことを示しました。 　　　また、原子力発電に対するイメージを大きく毀損した、とんでもない 　　重大事故です。 　　　現在（2018，1､29）原子力発電所４０基の内、稼働は４基のみ、 　　廃止・解体中１９基、その他建設途中・計画中止などがあります。 　　　大都会の電気が、地方の福島、福井などで発電され、廃棄物は、さらに 　　遠い青森県で処分計画・・・我々に突き付けた課題は大変重いものがあり 　　ます。 　〇風力、地熱、バイオマス（木質系など） 　　この狭い国土の日本では、景観、環境対策などで、あまりにも課題が 　　大きい為、主にはなりにくい発電方法。 　　　欧州では、技術の進歩により風力の割合が徐々に増えてきている。 　　日本の電源構成は、水力を除く再生エネルギーの割合は１６年度で 　　約８％、最も普及している太陽光では５％程度、風力では１％程度 　　の割合だが、狭い国土の日本では、海上での風力の普及が図られようと 　　している。 （３）オイルショック（石油危機）が鮮明に思い出される。 　　オイルショックは、1973年（昭和48年）の第一次、1980年（昭和55年）の 　第二次（ピークは1980年）に起こった、原油の供給逼迫および原油価格 　高騰に伴う世界経済の大混乱です。 　　団塊世代が就職を始めて間もない頃で、風評もあってか、近所の商店、 　スーパーなどにトイレットペーパー、食用油、石鹸など手当たり次第に買い 　集める風景が見られ、「物がない、買えない」ことの重大さを思い出させた 　ものです。 　　「お金さあれば、いつでも物が買える」とはならないことを、国民に知ら 　しめた大きな社会現象でした。 　　年中無休のスーパー、２４時間営業のコンビニがいたるところにあって 　いつでも物が買える若い世代と違い、物が潤沢にない時代を経験している 　現在の90代の人には、話題になっているミニマリストの生き方には、 　到底ついていけないし、理解することができないでしょう。 　　＊ミニマリスト（所有するものを最小限にして、シンプルな暮らし 　　　　を目指す人） （４）危機管理の重要性が一層、高まっている。 　　　つい５０年〜６０年前頃では、暖房といえば、豆炭、練炭も見られ 　　小学生などでは、鼻水を垂らす、手足はあかぎれ、しもやけがよく 　　見られた（これが普通？）、暑い時は、扇風機があれば最高の生活だった 　　ように記憶しています。 　　　現在では朝起きたら、寒い冬には、すぐにエアコンのリモコンに手が動き、 　　温かい床暖房で過ごす、また夏には冷房がなければ到底過ごせない・・ 　　ようになっています。 　　　最近では、大阪市内、近郊都市の小中学校の普通教室でも冷房設置の 　　方向になってきています。６月〜７月の猛暑日には、狭い教室で、短パンに 　　ランニング姿であっても、勉強は到底できない程、暑くなってきています。 　　家庭、学校、企業などで一斉に冷房となれば、より一層街全体が暑くなると 　　いう負のスパイラルに陥ってしまいます。いつかは、大規模停電にもなりかね 　　ないでしょう。 　　　一度快適な生活経験をすると、逆戻りはできません。快適な生活の 　　代償として、世の中、何か起こっても不思議でない社会現象がおきる 　　可能性が大でしょう。社会全体であらゆる事態にそなえる危機管理の 　　重要性が、一層増してきています。 　　ガソリン価格は、昭和５７年、平成２０年に約１８０円/１Ｌ　ぐらいの高値を 　　つけている。現在　約１４０円/１Ｌ　程度。 （５）田舎の広大な土地の活用 　　飯高町は、２００５年（平成１７年）１月1日に、松阪市、一志郡嬉野町、三雲町 　飯南郡飯南町と合併し、新しい松阪市となっています。東側は伊勢湾に面して 　比較的温暖な地域ですが、西側の奈良県側は標高300〜400メートル程度の 　中山間地域で、林業の不振とともに人口流出で地域全体が寂しくなっています。 　　下記の土地は、農業振興地域に該当していない農地（田、畑）が主で 　耕作放棄地となっている場所が主なところです。 　　農業機械などの投資に見合う収益を確保できない現状では、高齢者 　（相続人）が、耕作を継続することは極めて困難な状況です。先祖伝来の田畑 　の管理などで苦慮されています。 　　　＊ソーラー発電用地として提案させていただき、契約となった土地 　　　　（平成２９年１１月〜令和元年８月）　地目が農地のため、 　　　　　　許可申請をしています。 　　　　＊農地に関する基礎知識　　・農業　・農地法　 ソラー発電用地の例　（松阪市、宇陀市） 成約御礼（ｿｰﾗｰ用地） 契約済（ｿｰﾗｰ用地） 契約済（ｿｰﾗｰ用地） 松阪市飯高町 松阪市飯高町 松阪市飯高町 契約済（ｿｰﾗｰ用地） 契約済（ｿｰﾗｰ用地） 契約済（ｿｰﾗｰ用地） 松阪市飯高町 松阪市飯高町 松阪市飯高町 （７）FIT（再生可能エネルギー固定価格買い取り制度） 　　　　資源エネギー庁　発表資料（買い取り価格） 　　電力会社が再生エネルギー事業者から買い取る単価は、ソーラー 　（発電能力１０KW以上の場合）では、2018年度では17年度より3円下がって 　　18円で決定しています。制度が始まった１２年度では４０円だったため 　半分以下となったことになります。 　　メガソーラー（１メガワット、1000KW）の建設には約2億5千万円程度で 　約２００世帯の年間発電量に相当する１００万KWHの発電が可能です。 　単価１８円であれば、計算上では、１８００万円が２０年間入る計算となって 　います。 　　価格引き下げの理由は、システム費用の下落が主因で、３年前に比べると 　約３割下落しているためです。 　　FIT制度では、現在、電気１KWHあたり、2.64円、平均的な家庭では 　月に６８０円ぐらい負担していることになります。 　　日本では競走原理がうまく働いていないため、太陽光や風力などの買い取り 　価格は、ドイツの倍の水準で、企業や家庭は大きな負担を強いられている。 　　17年度の買い取り総額は、2.7兆円の見込みで政府の試算では３０年度 　には、年間で最大４兆円（国民１人あたり年3.4万円）に膨らむ予定になって 　います。（参考：資料�C） 　　固定価格買い取り制度（FIT)は、政府が決めた価格で長い期間、電力会社 　に買い取るよう義務づけた制度だか最終的に「賦課金」として電気料金（国民） 　に上乗せされることになっているので、理念が正しくても、絶えず検証しなければ、 　いつかは破綻することになってしまうでしょう。 　＊長期間にわたる制度設計の難しさは、年金制度でも見られる。 　　　それだけに、原則を第一に、柔軟な運用も求められると考えます。 （６）市場原理だけでは、とんでもないことが起こる。 　 「電気」は、生活になくてはならない重要なものです。何らかの方法で「作る」 　ことになります。原子力をはじめとして、すべての方法には、「難」があります 　　林業を活性化する目的にもなっている木質系バイオマス発電を例にすると　 　写真�Cのような間伐材や、製材屑、建築廃材を燃料とする場合、継続的に 　安価に、大量に供給することが困難です。 　　資源量として「国内の山には、未利用木材が年間２０００万立方メートル 　以上も眠っている」ともいわれているが、問題は搬出です。 　　写真�Cでは、林道がないため手間とコストがかかりすぎるため放置されて 　いるものです。木質系のFIT価格（33.6円/Kwh)が前面に出すぎると、本当は 　立派な柱や板にできる丸太をチップにしてしまう恐れが出てきます。 　　　効率を重視しすぎると、行き過ぎた皆伐も出てくる可能性が出て来る 　でしょう。 　ヘリコプターで搬出、一見、非効率に見えるが、環境への負荷が少なく 　持続的な林業にもつながるのかもしれません。森林の保水、国土保全 　に果たしている役割（いっきに雨水が河川に流入し、最終的に川下で 　甚大な洪水被害をもたらす）を考えると、「森林環境税」もやむを得ない 　のかもしれません。 　（漁業での１本釣りと一網打尽の底引き網漁と対比すると理解しやす） 　ドイツの制度を参考にしたFITの仕組みは、絶えず点検して国民が納得 　する制度であってもらいたいものです。 （８）原発ゼロ基本法案の要旨 　　 小泉純一郎元首相らが発表した「原発ゼロ・自然エネルルギー基本 　法案」の要旨は下記の通りです。（資料�B） 　＜目的＞ 　　 　すべての原子力発電の廃止および自然エネルギーへの全面転換の 　　促進を明らかにし、国等の責務と推進体制を定め、わが国のエネルギー 　　構造の転換を実現する。 　＜基本方針＞ 　　　運転されている原発を直ちに停止▽運転を停止している原発は今後 　　一切稼働させない▽運転を停止した原発の具体的な廃炉計画を策定 　　▽原発の新増設は認めない▽核燃料サイクルから撤退し、再処理工場 　　の施設は廃止▽原発事業輸出を中止し、戦争被爆および原発重大事故 　　の当事国として地球上の原発全廃の必要性を世界に発信▽太陽光、 　　風力、、水力、地熱など自然エネルギーの電力比率目標を２０３０年 　　までに５０％以上、５０年までに１００％にする。 　＜国の責務＞ 　　すべての原発の廃止と自然エネルギーへの全面転換を実現するため 　　法制、財制、金融上の措置などを講じる。 　＜推進体制＞ 　　内閣に、首相を長とし関係国務大臣で構成する原発ゼロ・自然エネル 　　ギー推進本部と有識者で構成する推進会議を設置する。 　　　＊超党派で法案を提出する動きもあるので、今後の推移を待ちたい 　　　　 ものです.。 　　　＊原発は、「トイレの無いマンションと同じ」との批判を、現在でも 　　　　 論破できていない。原発から出るゴミの問題は、処理の方法も 　　　　場所も見通せていない。 　　　　　日本は地震も多く、最終処分場を作れるかも疑問だ。今さえ 　　　　良ければすべて良い、極めて刹那的な政策だという、厳しい批判が 　　　　あることも承知すべきでしょう。 　　　＊国が掲げてきた「核燃料サイクル」が進退窮まる状況に落ちいって 　　　　います。２兆円もの巨費が投じられた青森県六ヶ所村の再処理 　　　　工場が２０年間稼働せず、核兵器に転用可能なプルトニュウムが 　　　　どんどん溜まる状況になっている。問題先送りの罪は大変重いと 　　　　いえます。 　　　　上記の正論（？）に対しては、当然ながら、現実を見ていない 　　　　　とんでもない極論である、と国（政府）や言論界などからも反論 　　　　　がある。 　　　　　　　　　「これでは国が立ちゆかない、亡国基本法案だ」 　　　　　・電力を生み出すエネルギー源には、中長期の需要や時々刻々の 　　　　　　発電量調整の必要上、多様性が求められる。大前提として 　　　　　　ベストミックスとして原子力発電から、各種の火力発電、水力 　　　　　　発電などが組み合わされている。 　　　　　　〇現行では、太陽光や風力発電などの高い電気代が、年々 　　　　　 　　家計に重くのしかかっている。（現在では、電気代の約１割弱 　　　　　　　 が、再生エネルギー促進賦課金として徴収されている） 　　 （９）今後の展望（夢） 　　クリーンエネルギーが身近になる。 　　　　　・・電気は自宅でつくる。環境に優しい燃料が主役に 　　　　・2018年　・太陽光発電のコストが、世界で石炭火力を下回る。 　　　　・2019年　・中国で、自動車産業向けに世界で最も厳しい環境規制 　　　　　　　　　　　「ＮＥＶ規制」が導入される 　　　　　　　　　　・家庭用太陽光発電で、固定価格での売電が終わる 　　　　　　　　　　　物件がでてくる。 　　　　・2020年　・水素社会が本格化する？ 　　　　　　　　　　・温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」が始動 　　　　・2021年　・フランス、石炭火力発電を全廃 　　　　・2022年　・ドイツ、原子力発電を全廃 　　　　・2030年　・脱炭素社会到来 　　　　　　　　　　・米カリフォルニア州では、再生エネルギーの割合が５割！ 　　　　　　　・・近未来（５年〜１０年先？）の家庭では 　　　　　　　　　太陽光発電と蓄電池が置かれ、家庭で使う電気は自宅で作る。 　　　　　　　　　通勤や通学の姿も大きく変わる。トラック、バス、自動車の 　　　　　　　　　大部分は、電気自動車や水素自動車になっていて大都会で 　　　　　　　　　見られた光化学スモッグはなくなり、街の視界は良好、電気や 　　　　　　　　　水素は、ソーラーパネルや海上での風力発電所で賄われ 　　　　　　　　　バスや自動車の天井にはソーラーパネルが貼られている。 　　　　　　　・・写真�HのＰＨＶ車は、家庭電源で充電可能（ＥＶで走行、約６０ 　　　　　　　　　�qで100ボルトで約14時間、200ボルトで約2時間半、緊急時 　　　　　　　　　には発電可能）で、実用レベルでは最高水準と思われるが 　　　　　　　　　さらに電池の画期的な進歩、全個体リチウムイオン電池などの 　　　　　　　　　開発が待たれます。 　(10）工房主の勝手な私見（独断、偏見も入っています） 　　　ある国に行けば、車は、ほとんどトヨタ車、しかし家電製品は隣国製か 　　アジア製、日本製はまず見かけない、・・・これが現状です 　　　トヨタがコケれば日本がコケる・・シャープや東芝どころではないでしょう。 　　1億2千700万万人が､今後とも豊かに生きていくには、より一層、あらゆる 　　分野で、国あげての技術開発が望まれるところだと痛感します。 参考写真 �@大規模ソーラー �A大規模ソーラー �B奈良・三重県境 宇陀市室生 環境にも配慮 奈良・三重県境 に敷設されている 近年、皆伐が 目立つようになった �C東吉野村の山林 �Dヘリコプター搬送 �E木材の吊り下げ 間伐材の有効 活用が期待される 以前ではワイヤー 利用が一般的 林道が整備 されていない場所 �F長崎・軍艦島 �G伊賀市の山小屋 �H天井にｿｰﾗｰﾊﾟﾈﾙ 海底炭鉱74年閉山 産業振興に貢献 自家発電装置 ＬＰガス発電（静か） プリウスＰＨＶ 「夢を乗せた車」 �I風力発電 �J羽根に工夫あり �K大鳴門橋付近 関西電力淡路発電所 出力、12,000KW 一番の欠点は 無風では発電不可 景観とも十分に 合っている。 写真�I〜�K　平成30年３月撮影 　狭い国土、かつ人口も多い日本では、環境対策も欠かせない。 淡路島での風力発電、景観とも合っていて、周囲の美しい風景が、大橋の雄姿 とともに引き立たせているように思えました。現場を見て心配事は杞憂でした。 　下記�Eによれば、青森県つがる市に12万KWと、日本最大規模の風力発電所 が2020年発電開始とのこと、注目されている。 　欧州では、基幹電源として風力大型化がはかられ、英国では出力合計120万KW 原発１基分に相当の発電所が建設中で、発電コストも原子力を下回る予定。 （日経2018､3,21号による） 結論（工房主の勝手な考えです） 　電気の恩恵をこれからも受けたい。ただ、どのようにして作るのか（電源）には すべて難があります。ソーラーは夜間は不可、風力は、風まかせで、どう考えても、 安定感に欠ける。石油,、LNGは、いずれ枯渇する貴重な資源。埋蔵量が豊富と 言われる石炭は、環境負荷が大きすぎる。水力は、狭い国土の日本では、適した 場所がないのと環境への負荷が大きい（黒部のような大規模はまず無理）。 福島でのとんでもない大事故。廃棄物の処理技術が確定していない原子力。・・ 　20〜３０年前では、2000ｃｃクラスの車の燃費は８�q程度、現在では25�q程度 （HV車）になっています。照明では、電球からLEDで格段に省エネが進んでいます。 あらゆる分野での省エネを図るとともに、国あげての一層の技術開発が待たれ ます。 参考・引用資料（図）など 　　　　�@日本経済新聞　2017､12,18号　　　特集；ニッポンの革新力 　　　　　　・クリーンエネ　身近に　電気は自宅で作る 　　　　　　・日本　石炭・石油なお依存 　　　　　　　省エネでは強いが、クリーン大国ではない 　　　　�A電気事業連合会　インターネット資料（図） 　　　　�B産経新聞　2018.1.14　社説　 　　　　�C読売新聞　2018,1,26　再生エネ　日本は周回遅れ 　　　　　　　　世界の再生可能エネルギー発電量は拡大している。 　　　　　　　　　　　　　　　劇的なコスト減　世界の発電けん引 　　　　�D毎日新聞　2018,2,15　太陽光買い取り　なぜ値下げ？ 　　　　�E日本経済新聞　2018,3,19　青森・高知に風力発電機 　　　　　　　　　　　　　　　　　　GE、４９基を受注 　　　　�F太陽光発電の基本と仕組み　光をエネルギーに！ 　　　　　　　　　東京理科大学　太陽光発電研究部門　　秀和システム 　　　　�G「脱原発」が地方を滅ぼす　石橋文登　他　　産経新聞出版 　　　　�H小水力発電が地域を救う　　中島　大　東洋経済新報社 　　　　�I地域ではじめる木質バイオマス　熱利用　 　　　　　　　日本木質バイオマスエネルギー協会編　日刊工業新聞社 　　　　�Jインターネット掲載記事など　　他多数 　　　　　ログハウス 　　 ウッドデッキから山小屋、ログハウスまで、企画・設計・製作・施工 　　　　 田舎暮らし物件、土地、家、建物、古民家の売買・仲介・管理 　　　　　　　奈良県知事　（３）３８８３号 　　　（公社）奈良県宅地建物取引業協会会員 　　　（公社）全国宅地建物保証協会会員 　 　　　工房 　　奈良県吉野郡東吉野村平野１２５２−４ 　 　　　事務所　奈良県香芝市高山台２−１６−４６ 　 　　　　ＴＥＬ、ＦＡＸ　　０７４６−４４−０１４６ 　　　　　　　http//:www5.kcn.ne.jp/~nakano 　　　　　　　E-mail:k-sumire@m5.kcn.ne.jp
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